2014年08月02日

投資信託は長期保有に耐えるものを

投資信託を選ぶとき、
長期間保有できるものかどうか確かめるのが成功の基本とのこと。

これは、最初買うときに考えますが、
それで判断をあやまったということになるでしょうかね。

わたしはあまり難しいことは考えませんでしたが、
長いこともって得になるかどうかは考えました。

しっかりと案内がされていることが、
その投資信託の会社の信用になると思ったので、
説明をどのくらいかみくだいてくれているかどうかは、よく見ましたね。

それで決めた投資信託は、その後あまりチェックしていません。
乗り換えとかは考えていなければ、そのくらいで十分な気がします。

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(1)資金の流入が続いていること!
運用レポートに示されている純資産額のグラフを見ればわかります。この額がずっと増え続けているファンドを選ぶようにしましょう。

(2)運用期間(信託期間)が無期限で設定されていること!
投資信託は長期投資に適した商品であるということですので、長期投資を行う上で、ずっと運用が続くファンドであるということはもう必須条件ですね。

(3)運用の中味が見えること!
販売会社が運用レポートをしっかりと投資家に向けて発信していることが大切です。中身(つまり、現在進行形の実際の運用や運用者の考え方)がわからなければ、保有する側は不安なものです。

(マイナビニュース-2014年7月29日)
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タグ:長期保有
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2014年06月28日

ゆうちょのWEB専用投資信託商品が店頭販売

以前からはじまるという話がありましたが、
ゆうちょ銀行のWEBプレミアの専用商品が、窓口で販売開始になったそうです。

NISA口座をきっかけにはじめて投信をはじめるような人向けの、
安定的な運用を行う商品になっているとか。

ちょうどボーナス支給がはじまったところですし、
窓口ですすめられて興味を持つ人は多いのではないでしょうか。

郵便局にはいろんな細かい用事で訪れることが多いので、
それをきっかけに営業さんに話を聞いて、投信をはじめる、という流れも今後はあるのかも。

でも、個人的には、ゆうちょ銀行をはじめ銀行は、
投資信託の販売手数料が高く設定されているという印象があります。

私は、投資信託の購入は手数料が低いネット証券です。

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ゆうちょ銀行はこのたび、会員制のインターネット取引専用サービス「ゆうちょ投信WEBプレミア」専用商品の一部について、店頭および「ゆうちょダイレクト」でも販売を開始したと発表した。

このたびの対象商品は、NISA(少額投資非課税制度)の開始などを機に初めて投資信託を利用する顧客にふさわしい、債券投資を中心とした安定的な運用を行う商品を取り揃えたという。全国のゆうちょ銀行233店舗および1316の投資信託取扱郵便局のほか、「ゆうちょダイレクト」でも購入できる。

(マイナビニュース-2014年6月23日)
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2014年06月14日

ソニー銀行の投信ラインナップが強化

ソニー銀行が、投資信託の商品ラインナップを強化するそうです。
今回販売が開始される「海外公社債型」ファンドは、値動きが比較的穏やか。
債券で運用されるので、株式で運用されるファンドよりも安定感があって低リスクとのこと。
もちろん、相対的に低リスク、ということですが・・

投資家からして魅力的なのは、海外公社債型は、日本円預金や日本の公社債型のファンドよりも、
高めな利回りが期待できるところだそうです。

夏のボーナスが近づいてきたので、今回のを投資へ使おうか検討している人は、
せっかくやるなら少しは利益のでやすいものをと考えるはず。
でもリスクの高いものは避けたい、という、これから始める方にちょうどいい商品かも。

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ソニー銀行は6日、新たに7ファンドを取り扱い投資信託に加え、販売を開始した。

このたび販売を開始するファンドは、いずれも「海外公社債型」ファンド。「債券」で運用されるファンドは、「株式」で運用されるファンドと比べ、日々の値動きも比較的穏やかな傾向にあり、相対的に低リスクといえるという。また、金利水準が比較的高い海外の債券で運用されている「海外公社債型」は、円預金や国内公社債型のファンドに比べ、相対的に高い利回りが期待できるとしている。

はじめての投資信託に、夏のボーナスの運用に、円預金からのステップアップに、そして今年からスタートしたNISA(少額投資非課税制度)で活用してほしいとしている。

ソニー銀行は、顧客の多様な資産運用ニーズに応えるため、引き続き投資信託の商品ラインアップを強化していくとしている。

(マイナビニュース-2014年6月11日)
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2014年05月26日

海外投資は本当にハイリスクハイリターン?

「海外投資でしっかり儲ける」という本が発売になったとか。

こういった本はいろいろ出ていますから、
すぐによみたくなってしまうのですが、
中身はというと、

海外投資が本当にハイリスク・ハイリターンかどうかという検証がまずあるようです。
イメージによってそういう判断をしないで、種類をちゃんと把握して検討すればよいらしいですね。

あと、ハイリスクハイリターン同様、
海外投資のほうが儲かるかというのも検証されているのですね。

一点集中で海外の株に投資できればもちろん儲かるのでしょうが、
ダメなときのリスクはとても大きいので、
そのへんをどうやったらよいのか、選び方もあると。

海外との金融の話は、円高差益を意識するものがまっさきに頭に浮かびますが、
もし行う場合はそれ以上の見識をもって臨む必要がありますね。

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海外投資はハイリスク・ハイリターン?

 本書で取り上げられている「海外投資」とは、海外のファンドに投資して、そのファンドに運用してもらうというもの。
 だから、ファンド側が扱う商品によってはもちろんハイリスクなものもあればローリスクなものもあります。きちんと銘柄を選ぶことさえできればリスク回避は可能ですし、元本保護型のファンドもあります。
 「海外投資=ハイリスク・ハイリターン」というのは誤解です。

 海外ファンドの最大のメリットは、海外には中長期的にみると右肩上がりに伸びていく商品がたくさんあり、それらに投資することができること。長い目で見て着実に資産を増やしたいならこちらの方がいいのかもしれません。

(Business Journal-2014年5月26日)
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2014年05月21日

プロ向けファンド業者が規制される

金融庁 といったお金に関係する機関は、
どうもこわいところというか、なんか厳しいところというイメージがあるのですが、
それはドラマの観すぎでしょうか・・
実際は、基本的には世の中のお金がうまくまわっていくように、
制度の整備や、法律の検討やそのための実態調査などももちろん行っているわけで、

プロ向けファンド業者がよく理解できないままの高齢者を勧誘していなくなる、
といった悪質なふるまいをしていることが問題になったようで、

勧誘できるのは投資信託経験と、実績と資金があることで規制する流れになってきたようです。

勧誘する方の善意というか常識にまかされていたところが、
それをやめて、きちんと法でとりしまるようにするのは、よいことだと思います。
世の中には信じられない価値観をもって大きなお金を動かそうとする人もいますからね。

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機関投資家などから資金を集めて投資を行ういわゆる「プロ向けファンド業者」が、高齢者などを勧誘してトラブルになるケースが増えていることから、金融庁は、勧誘できる個人を1億円以上の金融資産を持つ人などに限って、規制を強化することになりました。

それによりますと、プロ向けファンド業者が勧誘することができる個人について、株式や投資信託など元本割れのおそれのある金融資産を1億円以上持っていることに加え、証券取引用の口座を開いてから1年以上、経過している人などに制限するとしています。

(NHK-2014年5月18日)
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2014年04月25日

カブドットコム証券の積立投信キャンペーン

春は、なんにせよ「はじめる」人の多い季節。
学校や会社、職場の環境も変わる人も多いですしね。

そんな中、カブドットコム証券では、
この春口座開設して、積立投資すると、
現金で少しキャッシュバックをしてくれるそうです。

投資をはじめる「デビュー」な方々を応援する、とのことで、
ちょっとうれしいポイントにはなるかな?という感じですね。
これまでは積立投資をしていなかったけれど、
はじめてみようかと考えている方とかにもおすすめかも。

私も老後の年金を補うために投信を積み立てています。
若い方は私なんかよりもっと年金にたいして不安でしょうから
その不安を解消する一つの手段として投信を積立るのもよいかもです。

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春の投資デビュー eMAXIS積立投資キャンペーン概要
期間/5月1日(木)~6月30日(月)
対象/4月1日以降に口座開設をして、期間中にeMAXISシリーズファンドの積立投資を行った顧客
内容/期間中の積立約定金額の3%(最大1000円)を現金プレゼント
対象インデックスファンド/インデックスファンド・シリーズ eMAXIS 全15ファンド

eMAXIS 15ファンドは、「ワンコイン積立(投信)」の対象。「ワンコイン積立(投信)」とは、毎月500円以上1円単位の少額から投資信託を積み立てできるサービス。「毎月○日」と銘柄ごとに自由に設定でき、買付代金は、銀行預貯金口座からの自動引落(口座振替)か、同社証券口座からの引落で決済できる。投資信託の積立可能本数は428ファンド(内ノーロード227ファンド)。

(マイナビニュース-2014年4月23日)
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2014年04月21日

日本株投信が株価の下支えに

日経系平均が下がっても、
再度上がるという動き方をしている傾向が
ここのところ続いている気がしますが、
下がった株価を上げているのは日本株投信に流れている資金のようです。

3月以降は外国人投資家や外国のの機関投資家が
日本の株をかなり売ったことにより
日本の株価が下がりましたが
その都度、再び上がっているのは
日本株投信のお金によるものだそうです。

日本株投信にはNISA効果などで資金が流入し続けていて、
さらには日本株投信で新規設定の投信も増え、
資金の流入増が続いているようです。

私自身、日本株のインデックスファンドを
積立購入しているので株価があまり下がらずに済んでいるのはうれしいのですが、
政府のさらなる規制緩和により海外の投資家から再び資金を集めて株価が上がってほしいものです。

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日本株を組み入れる投資信託の新たな設定が相次いでいる。投信は設定直後から株式を買い始める。東京株式市場では投信を通じた買いが、相場を下支えするとの期待が広がっている。

 大和証券投資信託委託は17日、日本株を対象とする投信「ダイワ・ニッポン応援ファンド」を設定した。スタート時点では約442億円が集まった。今週に入ってからは大和の投信を含め4本の投信が設定された。

(日本経済新聞-2014年4月17日)
タグ:日本株
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2014年04月11日

みずほ銀行の投信はじめるキャンペーン

みずほ銀行では、投資信託をはじめたり投資額を増やしたりする人を対象にキャンペーンを行うそうです。

よくあるのは、金額にあわせて少しキャッシュバックというものですが、
今回のは、東北の名産品カタログギフトというところがちょっといいかも。

キャッシュバックだと金額が数千円では焼け石に水感覚でもありますが、
美味しいもの5000円分というのは、気持ちにちょっとうれしいですよね。

100万円程度の余裕のある資金があったら、
春ですし、そういったはじめるキャンペーンも行われているのかも?

とはいえ、銀行で取り扱う投資信託は本数が限られていて、
しかもノーロードの投資信託も少ないんですよね。

なので、私は、投資信託購入はもっぱらネット証券にしています。

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みずほ銀行はこのたび、「はじめておトク!ふやしておトク!投資信託お取引感謝キャンペーン」を開始した。期間は9月30日まで。

キャンペーン期間中、一定の条件で対象となる投資信託を購入した顧客に、東北の名産品カタログギフト(5000円相当)をプレゼントするというもの。

(マイナビニュース-2014年4月9日)
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2014年03月01日

初心者でも分かりやすいインデックス投信

NISA口座のサービス開始で
投資信託の購入が増えていると聞きますが、
はじめて投資信託を購入する人で、
これから10年、20年かけて投資信託を購入していく方は
インデックス型投資信託が分かりやすいのでおすすめということです。

私も、インデックス型投資信託を2本積立購入していますが、
1本は日本株のインデックス型投信で日経平均の指数に連動するものですし、
もう1本は先進国各国の株式指数に連動する投信です。

株価指数は日経平均のように簡単にチェックできますし、
その国の大よその経済状況が分かればその国の株式指数も大体分かりますので、
自分が保有している投信の上下動も把握しやすいんですよね。

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インデックス型のメリットはまず、投信を保有している間にかかる費用が安いことです。指数を構成する銘柄に投資するので、投資先の調査に手間をかけるアクティブ型に比べコストが抑えられます。代表的な指数は値動きや理由などの情報を得やすく、初心者に分かりやすいのも特徴です。

 日本株の指数は様々です。最近では「JPX日経インデックス400」という新しい指数の算出が始まりました。代表的なのは日経平均株価と東証株価指数(TOPIX)の2つで、多くの運用会社がいずれかに連動する投信を運用しています。

(日本経済新聞-2014年2月27日)
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2014年02月19日

NISA口座は15年から金融機関変更可に

NISA口座の特徴?のひとつとして、はじまるときあげられていましたが、
金融機関の変更ができないからそのへんをよく吟味するように、
と注意をうながす専門家が多かったです。

でも、政府は14年度の税制改正でこの点を改善することにしたとか。

15年からは、1年ごとに金融機関を変更できるようにするとのこと。

14年にNISA口座をつくり投資信託に投資して、
2年目はあらたに別な証券会社に口座をつくって非課税投資ができることになると。

これは、単純に考えて、投資家にとって有利になるということですね。

経済的に活性化を目指してはじまったNISA口座なのであれば、
やはりこういう法律改正などをもとに改善がすすめられていくのは健全なことです。

とりあえずNISA口座を作っておこうと作って、
あとから別な証券会社にすればよかったと思うことは考えられますからね。

こういうことは、はじめから考えられることなので、
制度をスタートするときからNISA口座の変更はOKとするべきだったんですよね。

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NISAをさらに普及させて「貯蓄から投資へ」の流れを太くするため、政府は14年度の税制改正で改善に踏み切ることを決めた。15年からは1年ごとに金融機関を変更できるようになる予定だ。

 例えば、14年にA銀行にNISA口座をつくって100万円を投資信託に投資した場合、2年目の15年はB証券に口座をつくって新たに100万円をB証券が扱う株式に非課税で投資できるようになる。5年連続で別々の金融機関で口座を作れば、最大5つの非課税口座を持てる。
 株価などの市場動向次第で投資家が購入したい金融商品は変わる可能性が高いが、金融機関によって取扱商品は異なり、全てを購入できるわけではない。そもそも、銀行では投信は売っていても、株式は扱っていない。野村総研の金子久上級研究員は「金融機関の変更が可能になったことで使い勝手が良くなり、利用者が増える」と予想する。

(日本経済新聞-2014年2月16日)
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タグ:NISA 口座
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